【テレビ】＜24時間テレビ＞「24時間テレビ」を批判する違和感のある人たち…嫌な番組なら見なければ良いのではないか？

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尾藤克之

Eテレ「バリバラ」が日本テレビの「24時間テレビ」を批判したことが話題になっている。さらには「愛は地球を救う」というキャッチコピーまでが批判に晒されている。

以前から同番組批判をする人は多いが、彼らに「24時間テレビ」を批判する資格はあるのだろうか。社会福祉の実態を理解せずに活動もしていない人が番組批判ができるのだろうか。それとも厚顔無恥なのだろうか。

■芸能人が参加するメリット

芸能人は、フアンや支援者が多いためメディアへの影響力が強く、芸能人の存在によって多額の募金が集まり易いというメリットが存在する。

写真週刊誌のFLASH（2013/8/13号）は、番組総製作費が4億2000万円で、CM収入の合計が22億2750万円だと報じている。これに募金を加算すれば、番組総収入は相当な額になるだろう。さらにチャリティ番組であることから、スポンサーがつきやすい。

「障害者に対する扱いがあまりに一面的」という意見がある。これまでも、津軽海峡縦断リレー、車椅子で琵琶湖一周、視覚障害者の富士登山、先天性四肢障害者のピアノ演奏など、趣向を凝らしているがその活動が理解できないという主張も存在する。

しかし、番組の目的は障害者理解を深めることであるから、これらの挑戦やチャレンジによって多くの人に感動や勇気を与えたり理解が深まるなら否定するものではない。

芸能人のチャリティーマラソン（今年は林家たい平）にも批判が多い。しかし、過酷なマラソンを走らせることは、一つの目標に向かって一生懸命頑張っている姿を見せることにもつながる。

目標は異なるものの「負けずに頑張ろう」という強いメッセージを発信することが可能になる。素人よりもタレントの方が視聴率も高くなるから共感する人も増えてくる。視聴率がアップすることで募金額も増えるわけだから、これは認許の範疇であると考える。

■意識が低い日本の現実

Charities Aid Foundation(CAF)によると、2012年に世界146カ国の15.5万人を対象に寄付やボランティアに関する調査を行った結果、個人の寄付活動について活発な国を順位別でならべると次のとおりになる。

1位オーストラリア、2位アイルランド、3位カナダ、4位ニュージーランド、5位アメリカ。日本は85位で先進国のなかでも最低レベルである。日本は先進国最低レベルの意識だから、理論や理屈などの建前だけで福祉を啓蒙することはできない。

募金にもその性質が表れている。ニッセイ基礎研究所の調査によればアメリカの寄付の特徴として個人寄付の割合が70％以上と高く、個人として寄付行為が浸透している。1人辺りの年間寄付額を算出すると、アメリカが62，237円に対して、日本が5，431円であり、約11倍の開きがある。

「愛は地球を救う」というキャッチコピーについても私見を述べたい。どのような経緯を経てキャッチコピーがつくられたのかは知らない。しかし、「愛」という文字には、人間の根源的感情として多くの価値との交わりを可能にしている意味が込められている。「愛」がすべてを標榜しているのだと推測する。

また、番組が開始された、1978年の時代背景を考えてみたい。当時は、障害者差別が色濃く残っていた時代である。本人の意思に関わらず、人権や生存権が損なわれるような経験を無関係に強いて、障害を理由とした社会参加が制限されていたのである。

番組の特別企画の主旨にもふれておきたい。年末年始、緊急時などを除いて、通常の放送を休止し特別企画を放送することは画期的であった。これは、福祉をテーマにしたことから実現可能であったことが同番組HPにも記載されている。これらのことから閉鎖的で異を好まない当時の風潮を窺い知ることができる。

このような変遷を考えれば、24時間テレビは我が国における「福祉の啓蒙」を牽引してきたと称しても過言ではない。私自身は、「24時間テレビ」を支持する立場にたちたい。

つづく
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160831-00010000-agora-soci