【芸能】小泉今日子、柴咲コウ、石田ゆり子…一流女優らが安倍政権に激怒！ [１号★]

１号 ★

　東京高等検察庁の黒川弘務検事長の定年を延長する閣議決定を受け、自民党が検察庁法改正案の審議を５月８日に強行した。

　一連の政府の動きに真っ先に抗議の意思を示したのがＳＮＳユーザーだった。５月９日から１０日にかけて、「＃検察庁法改正案に抗議します」というハッシュタグをつけた投稿がツイッターを中心に拡大。

　５月１０日には、俳優の井浦新（４５）、浅野忠信（４６）、演出家の宮本亜門氏（６２）などの著名人も続々と声を上げ、その勢いは増し、小泉今日子（５４）が代表を務める「株式会社明後日」のアカウントも「＃検察庁法改正案に抗議します」のハッシュタグを付けて投稿。ネット上で同じハッシュタグの投稿が１００万件を超えた時点で「１.０００.０００超えました。この目に焼き付けました」などと、７回のツイートを展開。

■キョンキョンは「森友問題」にも関心

「新型コロナウイルスで社会が混乱している中、どさくさ紛れといったタイミングで検察庁法改正案を通そうとする安倍政権に対し、多くの著名人が抗議の声を上げましたが、若者のファッションアイコンであるきゃりーが政治的発言をしたことに驚いたファンも多かったのでしょう。

　同じく声を上げた小泉今日子は“アベノマスク”についてツイートしたりと、以前から“反安倍”の姿勢を表明しています」（夕刊紙記者）

　４月２２日、小泉は「株式会社明後日」のアカウントで「アベノマスクの不良品を政府、公表せずというニュースをリツイートし、「人間だから間違えや失敗は誰にでもあるだろう。一生懸命やった結果だったら人はいつか許してくれるかもしれない。でも汚らしい嘘や狡は絶対に許されない。カビだらけのマスクはその汚らしさを具現化したように見えて仕方がない」と、安倍政権を真っ向から批判している。

　同日、安倍晋三首相が東京五輪延期にともなう追加費用を負担することに合意したという問題で、東京新聞の望月衣塑子記者が「コロナで経済が悪化してるのに、日本にオリンピック費用をそんなに負担できる訳がない。巨額な日本の負担は国民への税金に跳ね返る。これなら開催を見送るべきだ」とツイート。小泉はこのツイートに対しても「まったくそうだ」と同意していた。

　小泉は５月１３日深夜にも、自民党の泉田裕彦衆院議員が「強行採決なら退席する」とツイートしたのち、「内閣委員をはずされることになりました」とつづった投稿を引用して「＃泉田裕彦議員を応援します」とツイートしている。

「小泉は“森友問題”にも関心を寄せていて、２０１８年に投稿された同問題に抗議するデモを呼びかけるツイートに“いいね”をしたこともあったようです。アメリカでは芸能人が政治に対して意見を述べることは当たり前ですが、日本では芸能人が政治的意思を表明することにはリスクが伴います。それでも“反安倍”の姿勢をつらぬく小泉には意志の強さを感じますね」（前出の夕刊紙記者）

2020.05.15 08:00 公開
https://taishu.jp/articles/-/74999
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