【プロ野球】＜巨人＞今年の赤字は５０億円は下らないのではないか？大半の球団が数十億円規模の損失... [Egg★]

Egg ★

　あの松井秀喜に次ぐスピードだという。

　１６日、巨人の岡本和真（２４）が契約更改。７０００万円増の２・１億円でサインした。今季は３１本塁打、９７打点をマークし、本塁打、打点の２冠を獲得。巨人での高卒７年目、２５歳シーズンでの２億円到達は松井の６年目に次いで２番目。岡本は「世間がこういう状況で、球団も厳しいはずなんですけど、感謝の気持ちでいっぱいです」と喜んだ。

■観客動員８割減

　大盤振る舞いに沸く一方で、岡本が「球団も厳しいはず」とおもんぱかったように、巨人はコロナ禍で大幅な収入減を強いられているともっぱらだ。最も打撃を受けたのが入場料収入。今季は無観客試合で開幕し、その後も国の方針で収容人数を制限せざるを得なかった。本拠地開催の観客動員数は４９万２５２６人。昨季の３０２万７６８２人の１６・２％に過ぎない。某パ球団関係者が言う。

「１席平均のチケット代を３０００円とすると、チケット売り上げは昨年の約９１億円から約７６億円減の約１５億円。日本テレビやインターネット配信のＤＡＺＮからの放映権料で相殺しても、マイナスを解消することはできないでしょう。

今年の全体的な赤字は５０億円は下らないのではないか。今年は大半の球団が数十億円規模の損失を抱えることになるが、巨人は阪神と並んで球場のパイが大きい分、損失額も増える」

　巨人では一部の裏方が収入減を理由に減俸になったケースもあるという。

「巨人は最も資金力豊富な球団と言われたが、このオフのＦＡ補強はＤｅＮＡから年俸１億円以下の梶谷と井納を獲得するにとどまる見通し。親会社は、１８年オフに広島からＦＡ宣言した丸を５年総額２５億円で獲得したような大型補強には消極的になっています。かつて、１試合１億円と言われた地上波中継の放映権料が激減、入場料収入によってこれを賄ってきたが、コロナ禍で来季も満員の観客を動員できるかどうかは不透明。入場料に頼らないビジネスモデルへの転換を図っています」（巨人ＯＢ）

　実際、親会社の読売新聞グループ本社は新たな収入源の確保に奔走している。

　ＤＡＺＮとの２０億円といわれる契約はもちろん、現在、三井不動産が進める本拠地・東京ドームのＴＯＢ（株式公開買い付け）が成立した暁には、三井不動産から２割に当たる株式を譲渡されることになっている。

「巨人はこれまで、毎年東京ドームに２０億円以上とされる球場使用料を払い、球場内の飲食の売り上げは東京ドームの取り分になっていた。株主になれば、看板広告収入や飲食収入の恩恵を受けられるようになるのではないか」（経済紙記者）

高給選手のしわ寄せ

　ただ、今は入場料収入の減収が巨人を苦しめている。

　大幅昇給した岡本や年俸５億円の坂本のように、一部の中心選手が好待遇を受ける一方、このオフは育成選手を含めて１８人もの選手が戦力外となり、昨年のドラ１である堀田ら５選手が故障などを理由に自由契約となり、育成での再契約を打診された。

　数字を上げた分だけ稼げるのがプロの世界とはいえ、天下の巨人でも選手間格差が鮮明になりつつあるようだ。

「巨人はまだマシな方です」とは、球界ＯＢ。

「今オフの契約更改では多くの球団で格差が如実に表れている。特にＦＡ権を取得したヤクルトの山田が７年最大４０億円規模、中日の大野雄が３年総額１０億円規模の契約を結んだ。他球団には山田や大野より高い年俸をもらっている選手もいるが、選手平均年俸が低いヤクルトや中日のような球団は、一人の選手の年俸が突出しかねない。中日は契約更改で保留者が続出し、選手会が抗議文を出すなど、他の選手がしわ寄せを受ける形になっています」

2020年12月17日 11時35分日刊ゲンダイ
https://news.livedoor.com/lite/article_detail/19394695/

写真https://image.news.livedoor.com/newsimage/stf/1/5/15b81_28_5ff1be23_1a4fc80e.jpg