名古屋市東部の郊外がショッピングモール戦国時代になってるのだが

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昨年末に長久手市にイオンモール長久手がオープン、今秋には日進市に「プライムツリー赤池」が完成するなど、尾張東地域でショッピングモール出店が相次いでいる。
迎え撃つ地元企業の鼻息も荒く、人口増を背景にした競争激化は“モール戦国時代”ともいえそうだ。

日進市の赤池駅近くにプライムツリーを開業するのは、セブン＆アイ・ホールディングス（ＨＤ）。同社によるモール出店は、東海三県で初となる。
敷地面積は四万四千七百平方メートルで、イオンモール長久手の四万六千平方メートルに匹敵する広さ。四階建てに専門店百八十店をそろえ、十スクリーン千八百席の映画館も併設される。

ターゲットは三十?四十代の子育て世代。同社広報は「人口が増えている愛知は重要な地域。日進市も人口増で、将来性がある」と説明する。
予定地から約七キロ北にはイオンモールがあるが「赤池駅周辺の住宅開発もあり、競合しても十分勝ち残れる」と余裕をみせる。

「名古屋周辺は人口が増加し、全国的にもモールが増えている地域。競争は激しい」。愛知学院大商学部の青木均教授（小売経営論）は、モールがひしめく現状を解説する。
青木教授によると、売り場面積がより大きく、より新しい店が集客力があるというのが業界の常識。
地域には既に「アピタ長久手店」や「アイ・モール三好」といったショッピングセンターがあり、東郷町では三井不動産による大型商業施設開発も予定されている。
「競争が進めば（この地域でも）古いものが淘汰（とうた）されていくだろう」と青木教授は予測する。

一方、地元企業も手をこまねいているわけではない。
イオンモール長久手から約一キロ西のアピタ長久手店を運営するユニー・ファミリーマートＨＤは、昨年末から段階的に店内の改装を進めてきた。
近年、アピタなど総合スーパーは苦戦を強いられている。同社は家電やスポーツ用品など専門店が強い分野は縮小した上で、総菜や肌着、化粧品など得意分野を伸ばす戦略を掲げている。

改装後の店舗では、総菜やワインなどの品ぞろえを強化。三月には、家電量販店「ジョーシン」が日進市内からアピタ長久手店に店舗を移した。
同社にとっても、人口増が続くこの地域は力を入れている商圏で、長久手店は基幹店の位置付け。イオンモールの開業で売り上げが落ちたことは認めつつも「撤退はない」と同社広報は言い切る。

「売れ筋商品に欠品がないよう、地域の方に当てにされる店を目指す。ヨーカドーやイオンに対して、差別的な戦略を磨いていきたい」。次の一手に向け、こう意気込みを話した。（森若奈）

配信　05月07日 05:00

中日新聞プラス
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