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2 ： 男色ドライバー(東京都)＠＼(^o^)／：2014/06/18(水) 22:20:58.32 ID:BVk3G5O30.net

すなわち、ＯＪＴが重要という現実の仕事の現場においては技能を身に付けるには、まず働くことが重要になってきます。
次に、教育訓練の費用と賃金との関係を見てみようと思います。
教育訓練には費用がかかります。
もちろん、初任研修などにかかる費用もあるわけですが重要なのは間接的に生じてくる費用です。
先ほどの、技能の向上の説明のところで見たように独り立ちしていく初期の段階では先輩の手助けが必要なわけです。
先輩は、自分の労力の何割かを後輩の技能形成に振り向けていることになります。
その分、自分の仕事に集中できないという状況が起きているのでそれは、その作業現場におけるコストとして捉えられるべきです。
また新人は、よく、トラブルを起こします。
そのトラブルに対処するための時間と労力というものはかなりのコストとして、企業が負担しなければならなくなります。
今、画面に出ているような独り立ちした作業を行うためにはかなりの間接的な費用または、直接的な費用がかかるということです。

教育訓練には費用がかかるのでこの費用を回収しなければなりません。
回収する期間を考えると１年でも長く、その企業でとどまってもらうことが企業の側からすれば重要なことになってきます。
従って、できるだけ若い段階で採用し長い間、働いてもらうことを企業は望むようになるわけです。

教育訓練に費用がかかるということは実は その費用を新人が負担しなければならないという側面も持っています。
どのように負担するかを考えるのに、重要になるのは先ほど見た、一般的技能と企業特殊技能という分け方です。
一般的技能の場合は外の会社でも働き、その技能を生かすことができるので技能を身に付けたあと他社に移ることが可能になっていきます。
もし、企業が、その費用を負担して労働者を育てたあとに他社に移られたとするとその企業にとっての費用は全く回収できないことになってしまいます。
従って、一般的技能に関しては通常、企業は負担せず労働者に負担してもらうことになります。
しかし、実際、労働者から企業にお金を払うことはありません。
形としては、低い賃金を払うことによって費用を負担させるという構造を持ちます。
すなわち、若い、訓練を受けている段階の労働者は賃金が低くなるということになるわけです。