「正直、話を聞いたときは目の前が暗転しそうになったよ」
幹部がそうこぼすほど、社内における衝撃は大きかった。
ソニーは、2015年3月期の最終損益の見通しを、従来予想（500億円の赤字）の5倍近い、2300億円の赤字に下方修正。
さらに、1958年の上場以来続けてきた配当を、初めて無配にすると発表した。
大幅な赤字見通しの最たる要因は、スマートフォンの販売不振が招いたモバイル（ＭＣ）分野の減損にある。
中国をはじめ新興国での販売苦戦が目立ち、将来の収益見通しが大きく低下することを受けて、
12年に英ソニー・エリクソンの完全子会社化で組み込まれた営業権、約1800億円を全額減損処理するのだ。
業績悪化で、初の無配に追い込まれるほど状況が切迫しているにもかかわらず、
平井一夫社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）の記者会見における発言からは、なぜか危機感が伝わってこない。
当然、業績修正とワンセットで打ち出すべき、モバイル改革の方向性については
「普及価格帯の商品を絞り込む」「規模を追わず、収益性を重視する」との表現にとどめ、詳細には触れずじまい。
コスト削減のため、同分野で全体の15％となる1000人規模の人員削減を打ち出したものの、
自身の責任については「不退転の決意で、業績を回復していくのが、私の一番の責任」と、
過去にどこかで聞いたようなセリフを繰り返すだけで、役員報酬の一段の削減にすら触れなかった。
さらには、期初にスマホの年間販売台数5000万台と大風呂敷を広げ、2カ月後に4300万台に大幅下方修正するという
丼勘定を露呈した、モバイルの経営陣についても、続投を明言する「おまけ付き」だった。
中国メーカーの勢いが日を追うごとに増す中で、果たしてソニーは、コア事業として
位置付けるモバイルをどう立て直し、広げていくつもりなのか。
平井社長は、ポストスマホ時代も見据えて「積極的に打って出る土台をつくっていかなければいけない事業だ」としているが、
すでに社内では、事業環境が厳しく収益の振幅が大きいモバイルの「本体分離論」がささやかれ始めた。
http://diamond.jp/articles/-/59459