「長野」との共催もある！？ 現実味を帯びてきた２０１８年韓国・平昌五輪の分散開催…
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１８日、バッハ会長が推進する中長期改革「五輪アジェンダ２０２０」の４０項目の提案を公表した。
「２８」とする夏季五輪の実施競技枠の撤廃や、実施種目を追加する権利を開催都市に与える提案が盛り込まれたが、
もう一つ注目すべき改革案が分散開催の容認。開催都市のコスト削減策として、国内の都市や冬季五輪では地理的に可能
で環境面にも配慮することなどを条件に国外の都市との共催も認めるとしたことだ。
この改革案が１２月８、９日のＩＯＣ臨時総会で承認されれば、２０１８年に開催される平昌冬季五輪にも影響が及ぶかもしれない。
２０日付の朝鮮日報電子版では、ＩＯＣの改革案が平昌冬季五輪に及ぼす影響について触れていた。
それによると、平昌の組織委員会のシン・ムチョル広報局長は「アジェンダの施行方法や適用時期などに関する詳しい
情報は発表されていないため、今のところはＩＯＣ総会まで待つしかない」と語ったとした上で、別の組織委員会関係者は
「ＩＯＣがアジェンダの『モデルケース』に平昌を選ぶ可能性も捨てきれない。平昌は競技場建設遅延や環境団体の反対
など多くの困難を迎えているため、平昌にアジェンダの内容を反映させるよう非公式の勧告案を出すこともあり得る」との見通しを紹介している。
ＩＯＣ改革案の行方によっては、平昌冬季五輪にも影響が及びそうだ。そしてそれは、準備遅れが懸念されている
平昌にとっては救いの手となるかもしれない…。
http://www.sankei.com/sports/news/141129/spo1411290048-n1.html