トヨタ”原油安”ショック!!　北米で「プリウス」離れ加速

中東などの主要な産油国12カ国が加盟する石油輸出国機構（OPEC）が原油の減産を見送ったことで、ガソリン価格の下落が加速しているが、
そのしわ寄せが、日本国内の自動車の生産計画にも影響を及ぼしそうだ。

トヨタ自動車は2015年1～3月の国内での自動車の生産を減らす方針だという。きょうの日経が「トヨタ、国内2万台減産」というタイトルで3面の総合欄で大きく取り上げている。

記事によると、「ハイブリッド車（HV）が主な対象となる見通しで、当初計画に比べて約2万台減るもようだ」としている。その理由としては「原油価格の
下落を受けて北米市場でガソリン車の人気が相対的に高まり、燃費の良さが特徴のプリウスの販売が振るわないためだ」という。

トヨタの減産については、すでに、11月29日付の朝日が朝刊で「トヨタ、国内減産継続」と報じたが、その記事でも「足元の原油安により、主力の米国市場で
燃費で劣勢の大型車の人気が復活する一方、日本でも生産できる小型車の販売が伸び悩むことも響いている」とも伝えている。

ただ、朝日の減産の理由には「消費増税後の国内販売の苦戦が続く」とも触れているのに対し、日経は「北米市場でのプリウスの販売不振」に焦点を絞っている。

また、日経は「年間300万台の生産は確保する」としているのに対し、朝日は「アベノミクスで円安が進んでも国内生産が増えず、雇用や所得にも波及しにくい構図が浮き彫りになっている」とも言及している。
http://response.jp/article/2014/12/03/238838.html

トヨタ”原油安”ショック!! 北米で「プリウス」離れ加速

トヨタ”原油安”ショック!!　北米で「プリウス」離れ加速