「単に買い切り型モデルだけでなく、それ以外の要素も含めてより多くのユーザーに遊んでもらえる方法を考えていきたい」──任天堂の君島達己社長はこのほど、同社株主総会で、スマートフォンゲームの課金モデル（※）について考えを明らかにした。
（※）課金は「料金を課すこと」を意味するが、本記事中ではユーザーがゲームアプリ内でアイテムを購入するというネットスラングを指す
任天堂は2016年夏に「Pokemon GO」、同年末に「スーパーマリオラン」（iOS版）、17年2月に「ファイアーエムブレム ヒーローズ」（FEH）と、課金モデルが異なるアプリを相次いで投入。
Pokemon GOはアイテム買い切り型、スーパーマリオランはアプリ買い切り型、FEHはいわゆる「ガチャ」（ランダム型アイテム提供方式）を採用している。
君島社長は「スマートデバイスビジネスについて、任天堂は新参者」「これがベストという課金モデルはなく、いろいろと学んだ」と説明する。
同社によれば、スーパーマリオランのダウンロード数は全世界で1億5000万以上だが、課金したユーザーは全体の10％未満だった。
一方、FEHは、スーパーマリオランと比べると、ダウンロード数は10分の1未満だが、課金総額は上回っているという。
君島社長は「世界中にマリオを遊びたいユーザーがいるが、経済環境など各国の状況は異なり、課金しないユーザーもいる」と要因を分析。
「今後は、単に買い切り型モデルだけでなく、それ以外の要素も含めてより多くのユーザーに遊んでもらえる方法を考えていきたい」と話す。
任天堂、アプリの“課金”今後どうする？ 君島社長がコメント
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