日本ではインド人ITエンジニアを採用する取り組みが進められているが、失敗に終わるだろう。理由は簡単、母国で働いた方が良いからだ。
国内の人材が減少する日本では、需給の差を埋め、低迷する経済を再び活性化するために海外の人材がどうしても必要だ。ジャパンタイムズによると、特にITエンジニアは2030年までに60万人近くが不足すると予測されている。
そのため日本は、インドを含むアジア各国に狙いを定めている。人材派遣会社ウェブスタッフ株式会社が立ち上げた「PIITs」は、インド工科大学の学生を招待し、日本企業でインターンシップを経験してもらうプログラムだ。
日本側としては、インターン期間終了後も、こうしたインド人エンジニアの一部が日本で勤務を継続することを望んでいるようだ。しかし、以前書いた記事に寄せられた多数の反応を見る限り、アジアの人材は日本での勤務にあまり乗り気でないようだ。
原因は、日本では海外人材のニーズを満たす準備ができていないこと。適切な「体制」が存在しないためキャリアが不透明なことに加え、社会経済的条件や日本企業に広まる文化的考え方が問題となっている。
実際、インド人は母国で働いた方が良いのだ。ニューデリーは東京よりも人材の確保と維持において好条件がそろっている。これは、世界経済フォーラムが発表した2016〜17年版の国際競争力報告書で示された重要な調査結果の一つだ。
https://forbesjapan.com/articles/detail/16867/1/1/1