【サッカー】2022年Ｗ杯カタール剥奪なら日本開催も！「再投票になった場合、新しい国立ができれば日本はいい勝負になる」

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米司法当局が国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）関係者ら１４人を贈収賄などの罪で起訴し、スイスの検察当局が２０１８年ロシア、２２年カタールの両Ｗ杯招致に絡む不正で捜査を開始した問題で、
疑惑の対象となっている２２年大会の開催地が白紙になった場合、日本での代替開催案が浮上する可能性が２８日、出てきた。

大混乱に陥ったＦＩＦＡでは２９日に会長選が行われる。訴追対象は「氷山の一角」とみられ、米欧にまたがる大掛かりな捜査に発展する事態となっている。

　不正疑惑で捜査のメスが入った１８年ロシア、２２年カタールＷ杯。カタール大会が白紙となり再投票が行われた場合、立候補の可能性が浮上するのが日本だ。　

日本協会のある幹部は、カタール招致に関しての黒いうわさが出始めた頃から「再投票になった場合、新しい国立ができれば日本はいい勝負になる」とし、
新国立競技場建設と０２年日韓Ｗ杯開催の実績から日本が代替開催することは可能だと訴えてきた。

　日本は２２年大会の招致に米国、韓国、オーストラリアとともに立候補したが、１０年に行われた投票でカタールに敗北。不正疑惑はその直後から続出した。

「氷山の一角」とされる今回の大捕物。ＦＩＦＡは昨年に調査に乗り出している。スイスの検察当局が捜査を開始したばかりだが、すでにＦＩＦＡは２２年開催は妥当と昨年１１月に結論づけた。

今後、米欧にまたがるＦＩＦＡの腐敗構造が明らかになれば２２年Ｗ杯への影響も出かねない。

　米司法当局はＦＩＦＡ幹部らが１９９１年から現在までに１億５０００万ドル（約１８５億円）以上を不正に得たとしている。

有料放送の世界的な普及で９０年代から放映権料は上昇を続け、スポンサーの協賛金収入も増大。　　　

８９年に約１３億円だったＦＩＦＡの収入は２０１４年には約２５８０億円まで膨らんだ。そうした中で、横領や収賄につながり、テレビ放映権などの利権も絡んでバブルが膨らんでいるのが現状という。

　「きれいごとを言うなら教会でも建てたらどうか」。起訴された１４人の１人でＦＩＦＡのワーナー元副会長（トリニダード・トバゴ）は１１年の会長選に絡み、関係者にうそぶいたという。
受け取った賄賂の一部を分配し、不正行為を非難された時のことだった。

　自浄作用がないに等しい組織だけに、Ｗ杯招致の不正疑惑に関して行った独自調査にも疑問符がつく。　　

４月末のＦＩＦＡ理事選で、日本協会の田嶋幸三副会長（５７）が当選。地道でクリーンな選挙活動でつかみ取ったもので、ＦＩＦＡ内で日本の評価は高い。

１１年までＦＩＦＡ理事を務めた日本協会の小倉純二名誉会長（７６）はこの日「ロシア、カタールのＷ杯についてもちゃんと調べてもらいたい」と徹底調査を要求。

ＦＩＦＡは現在のところ両Ｗ杯への影響はないとしているが、捜査の行方が注目される。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150528-00000203-sph-socc