【サッカー】Ｊリーグが降雪クラブに１００億円サポート案！２６年秋春制移行へ練習場の屋根建設費など補填…きょう実行委員会 [Egg★]

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最短で２０２６年から移行を目指すシーズンの秋春制について、Ｊリーグが降雪地域対策として約１００億円の財源案を２１日の実行委員会で提示することが２０日、分かった。財源の使途は、冬季の活動を可能にさせるドーム型練習場の建設費や、キャンプ費の補填（ほてん）など。１２月１９日に迫る理事会での最終決定に向け、最大の焦点とも言える降雪地域クラブへのサポート体制を具体的に打ち出す。

　いよいよ秋春制シーズン実現に向けた明確なプランが、浮かび上がってきた。Ｊリーグは２２年度末の純資産と、２３年度末の利益見込みを加えた内部留保金に、日本サッカー協会など他団体からの支援とスポンサー金を加えた約１００億円を、活用可能な財源として推計。この予算を踏まえ、早ければ２６年の移行実現に向けた具体策を、２１日に行われる実行委員会で提示する見込みとなった。

　大きな焦点の一つが、シーズン移行によって活動が制限されかねない降雪地域クラブへの支援だった。現在の春秋制では１２月途中にシーズンが終わり、翌年２月第３週頃に次のシーズンが開幕する。しかし秋春制となれば、１２月途中から２月途中に、ドイツのように極寒期に試合を行わないウィンターブレイクを挟むとしても、積雪時期に練習場所が確保できないなど問題が出てくる。この対策として、キャンプ費の補填やエアドームと呼ばれる屋根を練習場に設置する案が浮上。建設費は約１０億円とされ、その７割程度を支援するプランを示すようだ。

　Ｊリーグは１０月の実行委員会で秋春制推進に賛成の立場を表明しており、具体的なサポート体制を示すことで、反対派の理解を得ようとしている。現在は新潟など、秋春制移行に反対を表明しているクラブもある。ただ、降雪地域のクラブでも、練習場に屋根を設置するなどの支援が受けられる場合は、賛成に回るという考えを持ったクラブもある模様だ。移行についての最終決定は１２月１９日の理事会の見込み。現時点で支援対象クラブの条件などは未定だが、今後、必要性の高い地域を調査していくとみられる。

　Ｊリーグの野々村芳和チェアマン（５１）は、１０月２４日の理事会後に「それぞれのクラブが抱えている課題もあるはず。実際に行って、膝を突き合わせて、対話は続けていこうと思っています」と語っており、各地で丁寧な意見交換は行ってきた。９３年のＪ開幕から３０年。シーズン移行の議論は、佳境へと突入する。

　◆秋春制議論の経過

　▽０８年１０月　当時の日本協会・犬飼基昭会長が１０年からの移行を主張し、ＡＣＬが移行する可能性があること、アジア連盟からも賛同を得ていることを明かす。

　▽同１１月　犬飼会長が東北６協会と会談。強い反対出ず。

　▽同１２月　「実行委員会シーズン制検討プロジェクト会議」で、移行に賛成したのは浦和、Ｇ大阪、湘南のみ。

　▽０９年３月　当時のＪリーグ・鬼武健二チェアマンが、１０年からの秋春制移行見送りを発表。

　▽１３年６月　実行委員会が秋春制移行に初めて合意も、再議論した１６年以降からのスタートは見送り、具体的な時期は定めず。

　▽１６年１月　日本協会会長選で秋春制移行を主張する田嶋幸三副会長（当時）が当選。

　▽１７年１２月　Ｊリーグ理事会が、日本協会の田嶋会長が提案した２２年から秋春制に移行する案を否決。

　▽２２年２月　ＡＣＬの２３年からの秋春制移行が決まる。

　◆アジア各国リーグのシーズン　ポルトガル代表ＦＷのＣ・ロナウドを筆頭に、ブラジル代表ＦＷネイマールらビッグネームが続々と加入しているサウジアラビア、日本代表ＤＦ谷口がプレーするカタールはともに秋春制。韓国はＪリーグと同様、中国も今年は４月に開幕するなど春秋制を採用。日本と季節が逆の豪州は１０月開幕だが春秋制。

2023年11月21日 2時0分　スポーツ報知
https://hochi.news/articles/20231120-OHT1T51286.html?page=1

今期のＪリーグ60チームと降雪量
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【注】降雪量は気象庁が過去３０年間のデータから出した県庁所在地の平年値による。※は当該クラブ本拠地のデータ

Ｊリーグ春秋制と秋春制のスケジュール比較
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写真
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