新聞記者「必死でトランプに抵抗したが、SNSとポピュリズムに負けた。いまこそ新聞の役割が重要だ！」

読売新聞12月3日朝刊解説面のコラム「アメリカの風」から後半部分
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　トランプ氏の勝利は、SNSとポピュリズムの2頭立て馬車で疾走した結果
でした。
　既成メディアの大半が、この二つの伝播力とうねりを読み違えました。
　新聞業界では、異変が起こりました。
　創刊以来、中立姿勢を貫いてきた国内最大の大衆紙「USAトゥデー」が選
挙戦最終盤、「Don't vote for Trump」の大見出しでトランプ候補に投票し
ないよう訴える異例の社説を掲載しました。
　インタビューに応じたビル・スタインバーグ論説委員長は「論説委員の全
員がトランプ候補の登場を『恐るべき事態』と受け止め、必死の思いで新聞
の良識を貫き通しました」と回想します。
　全国の圧倒的多数の有力地方紙も一斉に、民主党のヒラリー・クリントン
候補支持に回りました。長年、共和党支持だったアリゾナ州の「アリゾナ・
リパブリック」、オハイオ州の「シンシナティ・インクワイアラー」などの
ように、殺害予告、購読中止などの脅迫メールが殺到した新聞社も少なくあ
りません。
　しかし、必死の抵抗も及びませんでした。
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　ネットを通じて、知りたいニュースを瞬時に入手できるパソコン、スマホ
が重宝されています。しかし、真偽不明の膨大な情報を流し、ポピュリズム
をあおるネット文化の弊害は、無視することはできません。だからこそ、
「考えるメディア」としての新聞の役割は一層、重要度を増しています。
【以下略】
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※筆者の斎藤彰は元読売新聞アメリカ総局長