呪いのトンキン五輪中止は確定的けれど組織内では中止という言葉は禁句『もう苦しい…つらいです』

メインクーン(大阪府) [ﾆﾀﾞ]

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【どうなる？東京五輪パラリンピック（７８）】もはや、ただごとではない。来年夏に延期された東京五輪の「中止論」が日増しに強まる中、
開催地・東京都の新型コロナウイルス新規感染者数が９日に過去最多の２２４人を記録した。
それでも大会組織委員会は一貫して「開催」の姿勢を崩さないが、本音はやはり違う。
無理にでも開催を主張せざるを得ない切羽詰まった状況を示す、衝撃の“内部告発”を本紙はキャッチ。
組織委の現場職員が打ち明けたリアルな現状とは？

　中止、７７％――。これは一部メディアが行った五輪開催是非の世論調査の結果だ。
先の東京都知事選でも複数の候補者が「五輪中止」を掲げたように、もはや「開催」は少数派。
しかし、組織委の高谷正哲スポークスパーソン（４１）は各媒体の調査について
「ニュースは拝見しましたが、調査によって数字の傾向がある」とした上で、全体的な印象として
「６割以上、調査によってはそれ以上の方が大会の開催を望んでいる」と語る。
森喜朗会長（８２）も「コロナ禍を乗り越えた人類の団結と共生の象徴」と主張を変える様子はない。

　もちろん、それぞれ「立場」があるだけに、開催を否定できるわけがない。さらに言えば、
逆風が強まるほど開催を主張しなければならない事情があるのだ。以前、本紙は組織委職員の本音として
「心の中では開催できないと思っている。その葛藤の中で仕事するのは本当につらい」という言葉を紹介したが、別の職員はこう明かした。

　まずは前提として「組織委では『中止』の単語が禁句」「組織委が最も恐れているのは世論が中止に傾き、
スポンサーが撤退すること」の２点を指摘。これに関しては、本紙も都知事選で中止を主張した山本太郎氏（４５）の名が
組織委内で「ＮＧワード」になっていると伝えた。さらには「スポンサーの４社が撤退を検討している」という。

　一方、組織委が管理している「聖火」の“裏事情”も教えてくれた。
「森会長の『聖火をオリンピックミュージアム（東京・新宿区）に持ってくる』という発言もスポンサー撤退を恐れているから。
すべて森会長の思いつきです」

　森会長の発言は６月１２日に出たもの。この時、聖火について「今も都内で大切に保管され、
絶えることなくともり続けている」ともアピールした。つまり、五輪の象徴が無事に日本に存在していることが
中止回避の“切り札”なのだ。しかも前述の職員は極秘とされる聖火の保管場所も暴露。
本紙は事実確認のため、その行政施設に問い合わせると、電話に出た担当者は
「ちょっと、それは…お答えできません」と狼狽。この様子からも、情報の信ぴょう性は高いとみられる。

　いずれにせよ幹部と現場職員の温度差は広がるばかり。最後に職員は
「もう誰も大会が開催されると思っていません。世論がもっと中止に傾き、そうなることを願ってます」とまで…。
穏やかではない“告発”が今の緊急事態を物語っている。
https://news.yahoo.co.jp/articles/44e75e2bcfd6ef48a80589396515e28db70e3359

呪いのトンキン五輪 中止は確定的 けれど組織内では中止という言葉は禁句 『もう苦しい…つらいです』

呪いのトンキン五輪中止は確定的けれど組織内では中止という言葉は禁句『もう苦しい…つらいです』