【サッカー】＜ジャパネット＞サッカー専用スタジアムについて、事業費を当初の５００億円から約７００億円に増やす方針

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通販大手ジャパネットホールディングス（佐世保市）の髙田旭人社長は、長崎市で進めている、サッカー専用スタジアムを核とした「長崎スタジアムシティプロジェクト」について、事業費を当初の５００億円から約７００億円に増やす方針を明らかにした。ホテルなど周辺施設の拡充が要因。髙田社長は「中途半端なことはやりたくない。投資で生み出す価値を最大化させたい」と語った。

　プロジェクトでは、三菱重工業幸町工場跡地（幸町）に、スタジアムのほか、ホテルや商業施設、オフィス、アリーナなどを整備。２０２３年の開業を目指している。

　現在、各周辺施設の規模や配置を検討している。ホテルは３００室としていたが、４００室に増やす予定。当初計画していたマンションは建設しない可能性が高いという。２万３千人が収容できるスタジアムの規模に変更はない。「来年２月～３月」（髙田社長）にも最終決定する考え。

　プロジェクトを手掛ける子会社、リージョナルクリエーション長崎は本社を長崎市に移転。今後、子会社で、サッカーＪ２のＶ・ファーレン長崎と連携しながら事業を進めていく。

　同社は、来年度から稲佐山公園と長崎ロープウェイの指定管理者にも応募。髙田社長は、選定された場合、スタジアムとの一体的な活用を目指し、ロープウエーの延伸にも改めて意欲を示した。「稲佐山は長崎にとってすばらしい資産。スタジアムの雰囲気を味わってから、稲佐山でのイベントも楽しむなど、相乗効果を期待したい」と語った。

12/9(月) 11:30配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191209-00000003-nagasaki-l42