【プロ野球】＜コロナ禍で深刻収入減！＞１２球団の大半は入場料収入が大きな財源「サッカーＪ１の入場料収入の割合は２０％程度｣ [Egg★]

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７日、ＮＰＢとＪリーグによる新型コロナウイルス対策連絡会議が行われ、ＮＰＢの斉藤コミッショナーはＪリーグと合同で、５０００人が上限となっている入場制限緩和の要望書を政府に提出する意向を示した。

　１２球団の大半は入場料収入が大きな財源となっている。球場の最大収容人数によって違いはあるが、全収入の約６割を占める球団もあるという。

　巨人の山口オーナーは、雑誌「文芸春秋」９月号で手記を掲載。５月１２日の臨時オーナー会議で楽天の三木谷オーナーが「今回のコロナ禍で球団経営が二、三年で本当に立ち行かなくなる可能性がある。こういう不可抗力にどう対応するのか、選手年俸について真剣に議論すべきだ」と発言したことを明かし、こう記した。

＜どうやら、パのオーナーは西武を除いて、無観客での開催を受け入れる代わりに、選手年俸の今季の減額をめざそうと意見をそろえてきた様子だった。球団は営利企業であることを強調し、十二球団が一緒に減俸に取り組むべきだと代わる代わる主張した＞

■入場料頼みの限界

　結果的にセのオーナーを中心に減俸に反対する声が出て、選手の今季年俸は保証されることになった。球界関係者が言う。

「サッカーＪ１の入場料収入の割合は２０％程度。ＪリーグがＤＡＺＮと２０１７年から１２年総額２２３９億円の放映権契約を結んでおり、それらの分配金が収入の１０％以上を占めるクラブもある。

米ＭＬＢも同様に、全米ネット局との放映権契約の分配金が１球団当たり、日本円で約５３億円ある。プロ野球も親会社の広告宣伝費や入場料頼みの体質を変えるべく、ＮＰＢが一括してＤＡＺＮなどと放映権契約を結ぶなど、新たな収益構造をつくる時期に来ている」

　しかし、プロ野球ではそうした流れになる可能性は極めて低いという。

「巨人は２０１９年、ＤＡＺＮと年間２０億円といわれる契約を結び、今年から５年契約を更新。これによって、放映権の一括管理という仕組みはむしろ遠のいた。企業努力は大事ですが、巨人や阪神のように儲かっている球団は、共存共栄でプロ野球界に利益を還元する考えになかなかならない」（某球団営業担当）

　球団格差が広がれば、三木谷オーナーが危惧するように「破綻→身売り」に発展する球団も出かねない。このままでは２００４年以来の球界再編は不可避だろう。

9/8(火) 11:10 日刊ゲンダイ
https://news.yahoo.co.jp/articles/1dd4b65300ebb4c481606ef43e9459870694ff0e

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